保険を見直した方がよいケースとは、一言で言うと、必要な保障額に保険金額がマッチしていないケースです。

私が保険会社に勤務していた時の経験では、多くの方が該当すると思います。

必要な保障額に保険金額がマッチしていない事例

    • 以下に該当する方は、必要な保障額に保険金額がマッチしていない可能性が高いです。
  • 定期保険特約付き終身保険や利率変動型積立終身保険(アカウント型保険)など、いわゆる■(四角)の形をした保険に加入している
  • 保険に加入してから長い期間が経過している
  • 子どもが生まれた時に保険を増額したが、子どもが既に独立している
  • 子どものいない夫婦共稼ぎの方が、1,000万以上の保険に加入している
  • 独身の方が、1,000万以上の保険に加入している

そもそも必要な保障額というのは、生計の主体者に万一のことが起こった場合に、遺族がその後生活していくために必要な資金のことです。

したがって、独身や専業主婦、子どものいない共稼ぎの夫婦など、扶養する家族がいない場合、必要な保障額は自分の葬儀費用(一般には200万~300万)程度です。

また、必要な保障額は生計の主体者に現時点で万一のことが起こることを前提として計算します。

生計の主体者に万一のことが起こるのが10年後になれば、配偶者や子どもも10歳年を取っていることになります。

配偶者の平均余命(生存可能年数)も10年短くなり、子どもは既に独立(学校卒業)しているか独立(学校卒業)までの期間が短くなるため、必要な生活費(保障額)は少なくなります。

したがって、保険に加入してから見直しをせずに年数が経過している場合、必要な保障額に比べて過大な保険に加入している可能性が高くなります。

このような場合は、保険を見直しをした方がよいと思います。

また、保険金額が必要な保障額に合わせて減少していく収入保障保険に加入することで、保険料を節約できると思います。

なお、住宅ローンが残っているのでローンの残額程度の保険が必要という方がいますが、住宅ローンには基本的に団体信用生命保険がセットされています。

団体信用生命保険に加入している場合は、住宅ローンのことを気にする必要はありません。

その他、保険を見直した方がよい事例

  • 保険の保障内容が重複している保険に複数加入している場合、保障内容が重複し余分な保険料を払っている可能性があります。個々の保険に加入するときにはそれなりの理由があったと思いますが、見直してみると保障が重複していることがよくあります。
  • 割高な保険に加入している同じような保障内容でも、保険料に差がでるケースが増えています。都道府県民共済などの共済を組み合わせることで、保険料を安く抑えることが可能です。