生命保険の主流となる商品が時代と移り変わる中で、ちょうど今は定期保険特約付き終身保険(積立保険)から収入保障保険への過渡期になると思います。

養老保険から定期保険特約付き終身保険へ

日本人が貯蓄好きとはよくいわれることですが、その傾向は生命保険にも現れていて、戦前、戦後を通じて、生命保険といえば養老保険というほど、貯蓄型の養老保険が普及していました。

しかし、戦後の日本の復興とともに日本人の寿命が延びたこともあり、養老保険が満期を迎えた後の保障に対するニーズが顕在化するようになりました。

養老保険が満期を迎えた後に、新たな生命保険に加入する場合、健康状態の理由により加入を断られるケースや保険料が割高になるケースが増加しました。

このような状況を改善するために、発売されたのが終身保険です。

終身保険は、定年年齢である60歳位まで保険料を支払えば、その後終身にわたって保障される生命保険です。

ただ、終身保険も商品の仕組みとしては超長期の養老保険であり、生命保険金額を大きくすると保険料が高くなることため、生命保険の一部分だけを終身保険にして、残りの部分を保険料の安い定期保険にする定期保険特約付き終身保険が主流となりました。

現在でも、多くの方は定期保険特約付き終身保険や定期保険特約付き積立終身保険に加入していると思います。

定期保険特約付き終身保険から収入保障保険へ

一家の大黒柱であるお父さんに万一のことが起きた場合に、残された遺族の生活費などを計算した必要保障額に基づいて、生命保険を販売するというコンサルティングセールスという考え方が台頭してくるのに伴い、必要保障額が年の経過とともに減少するのに合わせた生命保険として、収入保障保険が発売されました。

収入保障保険は、必要保障額の減少に合わせて保険金額が減少することから、保険金額に無駄がなく、結果として保険料にも無駄がないという優れた特徴を持っています。

ソニー生命や外資系の生命保険会社、ファイナンシャル・プランナー(FP)が勧める生命保険は、この収入保障保険です。

私も試しにファイナンシャル・プランナー(FP)による生命保険の無料相談を受けたことがありますが、いずれのファイナンシャル・プランナー(FP)も収入保障保険を勧めました。

これからは、収入保障保険が生命保険の主流になると思います。
収入保障保険を国内生保が販売しない理由