世帯主が40歳のサラリーマンの事例をもとに必要保障額を計算した結果、約2,057万円になりました。

この必要保障額の約2,057万円を共済や生命保険で準備しますが、病気で死亡した場合を想定するのか、交通事故などの事故で死亡した場合を想定するのかにより、準備の仕方が異なり保険料も変わってきます。

一般には、必要保障額は、病気で死亡した場合に支払われる保険金で準備します。

例えば、このサイトでお勧めしている都道府県民共済で準備できる死亡保障額のMAXは、「生命共済6型」の交通事故で2,200万円、病気で1,370万円になります。

今回の事例のサラリーマンの場合、交通事故で死亡した場合は必要保障額以上の保険金が支払われますが、病気で死亡した場合の保険金は必要保障額より約700万円少なくなります。

したがって、この事例の場合は必要保障額に満たない700万円を他の保険で上乗せすることを考えます。

ただし、このサラリーマンが健康に自信があり健康診断等でもまったく問題がないというような場合は、「生命共済6型」だけに加入して交通事故で死亡した場合に必要保障額が支払われるようにしておくということでも良いと思います。

この事例では現時点で死亡したらという前提で、必要保障額を計算しています。

死亡するのが、1年後、2年後になれば準備する必要保障額も少なくなります。

毎年家族の年齢が上がるのに伴い家族の将来の生活資金が減少するのに合わせて、必要保障額も減少していくからです。